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ご挨拶

 疲労感や倦怠感は、体の異常を伝える重要なアラーム信号の1つであり、健康な状態でも、激しい運動や長時間の労作を行った場合、また過度のストレス状況におかれた場合などに、“だるい”、“しんどい”という感覚で自覚し、体を休めるきっかけとなっています。通常、このような生理学的な疲労は、ある程度体を休めることによりもとの正常な状態に回復し、長く続くことはありません。

 一方、風邪などの感染症や炎症性疾患、悪性腫瘍などの病気に罹患した場合や自律神経系の障害に陥った場合にも疲労感を自覚しますが、病気に伴う疲労感は生理学的な疲労感とは異なり、体を休めるだけではなかなか回復しないことが特徴とされています。これまで、疲労感についてはそれが生理学的なものか、それとも病気に基づくものかの判断はさほど難しくないと思われていたことや、疲労を引き起こす原因となる病気そのものの調査に目が向けられていたため、疲労の実態調査はほとんど行われていませんでした。

 しかし、1999年厚生労働省(旧厚生省)の疲労研究班(班長:木谷照夫)が疲労の実態調査を行なったところ、国民の1/3の人々が半年以上続く慢性的な疲労を感じており、その大半は明らかな病因が見つからないことが明らかになりました。原因不明の激しい疲労感が続くために日常生活にも支障をきたすような慢性疲労症候群(CFS)と呼ばれる病態も、就労可能人口の0.3%に認められています。

 さらに、慢性疲労全体によって引き起こされる日本における経済損失を文部科学省疲労研究班が算出したところ、年間約1.2兆円に及ぶことが判明、慢性的な疲労は医学的な観点のみならず経済的損失という観点からも大きな社会問題であることが明らかになってきています。

 しかし、これまでの疲労研究に目を向けてみますと運動後の疲労や疲労感の研究は、特にマラソンなどの長距離走のスポーツ科学の面から、また、過労を視界に入れた労働衛生の観点から、研究が成されてきましたが、このメカニズムについても未だ不明な部分が多いのが実情です。この理由は、これまでは疲労/疲労感の評価はvisual analog scale(VAS)やアンケート用紙などを用いた主観的な評価によってなされており、客観的に評価できる「ものさし」のような尺度が見出されていなかったためと考えられています。

 そこで、私たちは疲労を客観的に評価できるような方法を開発するとともに生理的疲労や病的な疲労の診断法、治療法の発見、普及を目的に疲労科学研究所を設立致しました。私たちの疲労科学研究所が皆様のお役に立てることを心より願っております。

平成24年12月吉日

代表取締役社長 倉恒 邦比古

品質方針について

○株式会社疲労科学研究所 品質方針についてはこちらicon_pdf.gif(603 byte)をご覧ください。(PDFファイル)